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事例2展望 提案力を試す試験への変貌

事例2と言えば、かつては与件にいかに素直に解答を書くかで優劣が決まり、下手にいい解答を書こうとすると全然点数が入らずC、D評価をとってしまうという試験で、本当にコンサルティング力、企業診断力を試しているのか首を傾げてしまうような内容でした。しかし、近時、特に昨年の問題は与件から類推して解答を作成しないと全く歯が立たない出題でした。出題の趣旨を読んでも全ての問題において提案力の記載があることからも、事例2の試験委員も本気で事例2で企業への提案力、つまりコンサルティング力を試そうとしていることが伺えます。出題の趣旨において整理力、(つまり与件から抜き出す力)がちらほら見られた過去の問題とは隔世の感があります。

 とは言いつつも、いつも同じ主張ですが本質的なところは変わらず、事例2で最も重要なフレームワークである「誰に、何を、どのように、期待効果」を土台にして解答を作成していくべきです。では、最近の問題はかつてとはどこが違うから、難しくなったのでしょうか?

「誰に、何を、どのように、期待効果」の4つの要素の内、かつての問題はほぼ全てが与件の記載からほぼ特定できたのに対し、
最近の問題は、いくつかがかなり類推が必要、あるいは全く与件にヒントが無い状態になっているところが違っていると考えてい
ます。例えば、昨年27年度の問題では、
・「誰に」については、与件の文章だけでなくグラフや地図を活用して相当の類推をした上で特定する必要あり。
・「何を」「どのように」については、設問文で指定しているもの以外は、全くと言っていいほど与件に根拠がなくターゲットのニーズに合致したものを自分で考える必要あり。与件に記載されているアフターサービスや営業時間はひかっけの可能性大。
・「期待効果」については、他とは違いかなりはっきりと明示。
一昨年の26年度の問題についても、「誰に」では家族を類推したり、デジル分析から顧客像を自分で考える必要がある問題が出題されています。

今年も、「誰に、何を、どのように、期待効果」の4つの要素の内、どれかを与件にほとんど根拠が無い状態で自分で考えないといけない問題が出題されるでしょう。ですから、与件に根拠が無いと思ってもそれが試験委員の意図ですからあわててはいけません。そのような問題は妥当な内容であれば点が入ってくるはずですので、落ち着いた対応が重要です。ただ、「誰に」については、昨年の子育て層のようにほぼ試験委員がただ一つの正解を用意しているはずですから、かなり神経を使って外さないようにしなければいけないでしょう。また、「誰に」を間違えれば、「何を」や「どのように」も外れてしまいますから、芋刷り式に得点が取れないという事態にもなりかねません。前回のブログ記事でも書きましたが、どこが勝負の分かれ目かを見抜き、そこは絶対間違えないという意識が合格の鍵をにぎるのではないでしょうか。
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30代前半のサラリーマン&中小企業診断士です。

中小企業支援や中小企業診断士試験のことを中心に綴っていきます。


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